JTB 新宿第三事業部
営業時間
Day of the Week | Hours |
---|---|
月曜 | 9:30 AM - 5:30 PM |
火曜日 | 9:30 AM - 5:30 PM |
水曜日 | 9:30 AM - 5:30 PM |
木曜日 | 9:30 AM - 5:30 PM |
金曜日 | 9:30 AM - 5:30 PM |
土曜日 | 定休日 |
日曜日 | 定休日 |
住所
TEL
ニューノーマルな時代を乗り切る情報
PCR検査・抗体検査キット販売および感染症対策コンサルティング
コロナ禍における企業(団体)活動の再開・継続に向けた安全対策、緊急時の行動計画策定支援およびPCR検査や抗体検査キットの販売、ミーティングやイベント等のリアル開催に向けた感染症拡大防止策・感染症対策マニュアル(ガイドライン等)作成サポート等、感染症対策コンサルティングを行います。
ニューノーマルな働き方の提案(JTB my office NAVI)
ポストコロナにおいて、企業は新たな働き方改革に直面しています。 第三のオフィスとしての『My office NAVI』、いま話題のリゾートワーケーションなど、経営層の抱える課題フェーズに合わせてご提案可能です。
JTB Resort Workation
社会の変革と、社員ニーズを掛け合わせた 新しい働き方を推奨します。
全国リゾートホテルのバンケット(宴会場)を御社専用のサテライトオフィスとしてご利用いただけます。社員の皆様は、就業中サテライトオフィスでテレワークを行い、前後休日、就業時間後は同行者(家族等)と一緒にリゾート地で思い思いの時間をお過ごしいただけます。ハイブリッド型ミーティング&イベント
企業におけるWEB会議の導入率が急上昇しており、企業活動の根幹を担うのは自明の事実といえます。
また、働き方改革の進展により、会議やイベントのオンライン化も加速化しています。今まで「リアル」が基本だった会議やイベントが、ただ、オンラインに置き換わるだけで、本当に効果があるのでしょうか?
我々は
++**"オンライン上でもリアリティ性の高い体験価値を"**++を合言葉に、お客様にマッチした様々なソリューションを提供しております。組織の変化を仕組みでサポート WILL CANVAS
急速な技術革新、国内市場の縮小、慢性的な人手不足、働き方改革、価値観の多様化・・・。企業を取り巻く社会環境は、要素が複雑に絡み合いながら激変し続けています。将来の予測が困難なVUCA(Volatility, Uncertainty, Complexity, Ambiguity)の時代を生き抜くために、企業は自らを柔軟に変容させ、常にパフォーマンスを最大化する必要性に迫られています。従業員意識調査をベースに組織の現状を可視化し、自律的な組織変革が求められています。20年以上のモチベーションを基軸としたコンサルティングの知見・ノウハウをもとに、貴社の「ありたい姿」に向けた確実な変革をサポートします。
働く人々が輝きを増し続けることで、持続的な企業成長を flappi
時代が変わり、取り巻く環境が変化していく中で、企業と従業員の在り方も変わってきています。
これからの社会で求められるのは、「自ら気づき、自ら成長し、自ら創る」人財です。
そして、企業側もそんな人財に選ばれ続けるために、
従業員一人ひとりのEVP(その企業で働く価値)を向上させる必要があります。
flappiは、従業員の自律的な学びを支援するとともに、一人ひとりのEVPを向上させ、これからも成長し続ける企業への変革をサポートします。
おすすめ情報
体感型ギフトカタログ『JTBギフトトラベル』
大切な人への贈りもの。贈りたい人に喜んでいただける「コト」。体験のエキスパートJTBがご案内する旅。それがJTBギフトトラベルです。旅はもちろん、グルメ、アクティビティ、エンターテインメント、リラクゼーション、こだわりのアニバーサリーギフトを贈りたい。もらいたい。魅力あふれる体感型ギフトを大切な取引先や社員に贈りませんか?
ふるさとコネクト
今までうまく交わることの無かった
「地方」と「企業」に新しい寄附の流れをつくる。
今まで漫然として支払ってきた法人税。それは、「公共の福祉のため」「住民サービスを受けるため」「社会をより良くするため」に、最低限行うべき企業の責務として納税はあるものだと理解してきたと思います。もちろんその状況は今後も変わりません。
しかし、今後は「企業版ふるさと納税制度」を活用することによって、法人税の一部を地域の未来に対して納税することができます。これまでよりもっと具体的な使いみちを指定して寄附をすることができるのです。
企業版ふるさと納税を活用し、もっと顔の見える「地域の未来への投資」を選択しませんか?
JTBの法人事業
法人のお客様の課題に様々なソリューションでお応えしていきます。
総合旅行業務取扱管理者:野村 健児