JTB 虎ノ門第三事業部

昨今、注目度を増している*SDGs。以降、日本では、政治主導の取り組み、そしてESG投資の高まりや経団連等経済界の牽引により、17のゴール達成に向けて順調に進んでいると言われています。一方で、経営層よりも従業員、大企業よりも中小の企業、そして教育現場、日常生活への浸透はまだまだです。JTBでは、タビマエにSDGsワークショップを開催したり、ホンモノのSDGsに触れる海外国内のツアー提供を行っているだけでなく、企業との連携によるコンテンツ開発なども進めています。私どもでも、事業創造を合言葉に、SDGsの観点より持続可能なコンテンツを未来志向×課題解決思考で考えています。5年先、10年先、その先の未来に残せるモノの創造をご希望される企業の皆様、是非ご一報をお待ちしております。 ともに未来に価値を提供し続けていきましょう。
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事業創造に関するご連絡・お問合せは下記担当までお願いいたします。
虎ノ門第三事業部　事業創造プロジェクト
担当：坂本、石﨑、平沼、佐藤（秀）
e-mail:jtbtora3_03@jtb.com

「新しい生活様式＝ニューノーマル」にもとづくライフスタイル、企業活動が求められるコロナ禍において、旅行・レジャー分野においても、感染への不安、企業としてのリスクがあるために、多くの企業様があらゆるイベント・行事をやむなく差し控えておられます。
一方、コロナ禍で休みなく働く従業員の皆さんへ感謝の気持ちを伝えたい企業様、ステークホルダーや販売店の皆様のご招待旅行、インセンティブ旅行、社員様への報償・福利厚生のイベント・旅行などを、やむなく中止・延期し、何らかの還元・解決策を模索されている企業様、
コロナ禍においても営業･販売活動を継続し、効果的な販売促進策を必要とされている企業様など、コロナ禍における代替策を企業課題として
抱えておられる現実もございます。
このたび、そんな課題を抱えておられる企業・組織の方々へお手伝いができますよう、
「ありがとう　～New Style Travel ～」を、新たにご提案させていただきます。

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新しいワークスタイルも徐々に浸透しつつあり、テレワークは今後も働き方改革の一環としてさらに普及していくでしょう。しかし、**テレワークによるストレスや社員同士のコミュニケーション不足など、新たな課題も明らかとなった今、早急な対策が企業に求められています。そこで、自宅でも取り組めるチームビルディングや"涙活"によるストレス解消体験など、JTBオリジナルのコンテンツをご紹介いたします。 「リモ謎」ことリモートワーク謎解きチームビルディングは申込件数が100件を突破し、予想以上の反響です。**内容として、お客様の課題にあわせてテーマ設定ができ、振り返り等アフターフォローができる「フルサポートプラン」となっております。フルサポートプランは、JTBオリジナルプログラムとなります。分析・成果検証まで組み込まれたプログラムなので、リモート環境で起こりうる、コミュニケーションのズレや、意識の統一、リーダーシップやフォロワーシップを学べます。他にも事例をご紹介しておりますので、社内コミュニケーションでお困りの際にはご検討をお願いいたします。

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企業版ふるさと納税（地方創生応援税制）は、国が認定した自治体の地方創生プロジェクトに対し企業が寄附を行った場合に、税制上の優遇措置が受けられる仕組みです。これにより寄附を行う企業の負担割合は1割まで軽減されることとなり、制度を活用する企業が増え、地方創生事業への民間資金の活用が進むと想定されます。SDGsへの関心が世界的に高まるなか、SDGｓに貢献する企業を消費者や金融市場、地域社会が評価する時代を迎えており、税額控除の拡大やオンライン寄附の導入などにより、寄附市場は大きく拡大すると見込まれます。
JTBは、クレジット決済が出来る寄附プラットフォーム「ふるさとコネクト」を開設しています。社会貢献をしたい企業ニーズと自治体課題をマッチングさせ、企業のリソースを地域へ還流させます。 企業が社会貢献を手軽に気軽にできるようサポートいたします。多くの企業がＣＳＲ活動、営業活動の一環として取り組むことにより、地域社会に大きく貢献することに加え、従業員・株主・顧客のロイヤルティ向上につながります。寄付集めに課題を抱える自治体に代わり、効率よくその情報をサイト上で発信し今まで交流がなかった企業からの寄附を呼び込みます。また、++企業と自治体が持続して交流できるようその人的交流を創出++してまいります。

◆企業版ふるさと納税サイト
【ふるさとコネクトのホームページはこちら】

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コロナ禍において安全対策の確立ができないことにより、ミーティングやイベントが中止・延期となっています。企業（団体）活動の再開・継続にあたり課題となる++「感染症対策」をサポート++**すべく、PCR検査・抗体検出キット販売および感染症対策コンサルティングの支援サービスを提供**しています。大切なのは「PCR検査」「抗体検査」の結果を受けて++「どう動くべきか」を判断すること++**です。当サービスでは、貴社従業員およびお客様への安全対策はもちろん、**緊急時の行動計画策定や感染症拡大防止策・感染症対策マニュアル（ガイドライン等）作成サポート等、感染症対策コンサルティングを行います。**

JTBの感染症対策支援サービスとは --------------------------
コロナ禍における企業（団体）活動の再開・継続に向けた安全対策、緊急時の行動計画策定支援およびＰＣＲ検査や抗体検出キットの販売、ミーティングやイベント等のリアル開催に向けた感染症拡大防止策・感染症対策マニュアル（ガイドライン等）作成サポート等、感染症対策コンサルティングを行います。

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『PCR検査予約～精算代行を含む「海外渡航サポートサービス」』とは、海外渡航に必要な航空券、宿泊ホテル、専用車手配等の渡航先での支援（現地サポート）に加え、日本出発前のPCR検査機関の受診予約～精算までの代行、および医療機関が発行する入国時に必要な陰性証明書の段取りまで、JTBがワンストップにてお引き受けする海外渡航支援サービスです。

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新型コロナウイルスの拡大以降、多くのリアルイベントがオンラインイベントに変更となっています。
感染の拡大を防ぐための緊急措置的な開催となったとはいえ、オンラインならではの効果や可能性に、多くの企業が気づき始めているのではないでしょうか。これからはリアルとオンライン、双方のメリットを生かし、最大限の効果を発揮できる「ハイブリッド型イベント」を戦略的に選ぶ時代に入っていくはずです。
今回、JTBパートナ企業である株式会社グローバルプロデュース（以下GP社）の代表取締役社長の光畑真樹氏、アシスタントプロデューサーの山平結花氏に、これからのビジネスイベントの最適解としてのハイブリッド型イベントについてお話を伺いました。

◆～リアルとオンラインの融合がビジネスイベントに大きな価値を生み出す～
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新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業でテレワークが導入されました。実際やってみたら意外とできてしまったという方も多いのではないでしょうか？
今後、私たちの働く場所、働く時間はもっと多様化していくはずです。そこで注目されるのがワーケーションです。
ワーケーションは、「Work（仕事）」と「Vacation（休暇）」を組み合わせた造語で、リゾート地など普段の職場とは異なる場所で働きながら休暇取得等を行う仕組みのことです。やっと認知され始めた段階ですが、新しい働き方として今後注目されること間違いなしです。そんなワーケーションについてJTBや他企業の取り組みとともにお伝えします。

◆総務人事担当者に聞いた！「ワーケーション導入アンケート」
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ヘルシーカンパニー®を目指す旅」は、自己効力感が高まる傾向がある旅のシーンで、楽しみながら地域資源を通じた健康の三要素（運動・栄養・休養）が体験できるプログラムです。加えて、旅先における非日常空間と集団での体験によるグループダイナミクス効果を利用してご参加頂いた方の健康への気づきを与え、日常生活における健康的な生活習慣への行動変容を促す効果が期待できます。

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今、世の中は大きな転換期を迎えています。 時代が変わり、取り巻く環境が変化していく中で、企業と従業員の在り方も変わってきています。
これからの社会で求められるのは、「自ら気づき、自ら成長し、自ら創る」人財。
そして、そんな人財に選ばれ続けるために、企業は、従業員一人ひとりの++EVP（その企業で働く価値）++を向上させる必要があります。
**flappi**は、従業員の自律的な学びを支援するとともに、一人ひとりのEVPを向上させ、これからも成長し続ける企業への変革をサポートします。

◆EVPが会社を変える～マンガで読める、EVPの基本と従業員価値の高め方～
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「WILL CANVAS」とは？ ----------------
WILL CANVASは、従業員意識調査をベースにデータ分析やコンサルティングを⽤いて組織の改善、評価などの業務を⽀援するHRテックサービスです。組織の状態を可視化・数値化し具体的な施策を提案します。
WILL CANVASは、企業それぞれの⽬指す組織像に向けた状態の把握が可能です。結果の確認も必要な施策の⽴案も、トップダウン⽅式ではなく、現場も主体的に組織を変えていけます。組織開発にノウハウをもたない管理職でも、施策レコメンド機能を使って⾃組織の状態向上のための次の打ち⼿を実⾏できるのです。

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みらいナビ®とは、確定拠出年金の加入者をサポートし、より良い資産運用に導くサービスです。簡単便利な確定拠出年金の情報提供を実現し、貴社の努力義務対策のサポートをいたします。みらいナビ®１つで、事業者側と加入者側のどちらの悩みや課題をアプリ１つで解決できます。
「努力義務化」とは？＝2018年5月、政府より「社員の投資教育の努力義務化」が施行されました。伴いまして「継続教育の実施状況が年１回報告義務となりました」。

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企業に絆を。
JTBだからこそ提供できるサービスについてご紹介します。

学びを、社会に開く。
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地域のタカラを、日本のチカラに。
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