JTB 高松支店

探求学習素材としての「SDGs」
SDGsの学習を導入する学校は増えていますが、なかなか上手く取り入れられずお悩みではないでしょうか？ また、生徒様もSDGsに興味関心が低いため、理解が深まらないという課題もあります。 ＪＴＢの動画教材では、現在世界中で起こっている地球規模の課題共有や、身近な出来事からSDGsを考える仕掛けをご用意しています。ワークシートなどを使ったグループワーク、また、動画教材に登場するキャラクターの軽快なトークなどを通じて、楽しくSDGsを学び、自分ゴト化していく機会を提供します。

新型コロナウイルス感染拡大を機に「ニューノーマル下の多様な勤務形態」の一つとして注目が高まったワーケーション。令和2年7月に観光戦略実行推進会議でも取り上げられたことで、受け入れに向けた環境整備を始めた自治体・地域は多いことでしょう。しかし、環境を整備するにも「企業のニーズがわからない」「財源に不安がある」などの声があるのも実態です。
そこで、JTBは2020年10月28日(水)にユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社　取締役 人事総務本部長　島田 由香氏をお招きし、オンラインセミナー「企業版ふるさと納税を活用したワーケーションの取り組み方」を開催。ワーケーションを推進する企業のニーズと自治体側が整備すべき環境を踏まえ、「企業版ふるさと納税」を活用した財源確保の方法を紹介しました。
ワーケーションに取り組もうとしている自治体・地域の皆さまはもちろん、すでに取り組みを始めている皆さまもぜひ本セミナーレポートをご一読ください。

夢を抱き単身海外へ…。今や多くの日本人が海外で活躍しています。グローバル化がますます加速するというこれからの時代、先駆者である彼らの話には学びや気づきが数多くあります。JTBではこれまで、海外研修やインセンティブツアーのプログラムとして海外で活躍する日本人の職場訪問や講演セミナーを提案してまいりました。この度、その学びや気づきの場をオンラインでも提供させていただけるようになりました。

新型コロナウイルス感染拡大を機に「ニューノーマル下の多様な勤務形態」の一つとして注目が高まったワーケーション。令和2年7月に観光戦略実行推進会議でも取り上げられたことで、受け入れに向けた環境整備を始めた自治体・地域は多いことでしょう。しかし、環境を整備するにも「企業のニーズがわからない」「財源に不安がある」などの声があるのも実態です。 そこで、JTBは2020年10月28日(水)にユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社　取締役 人事総務本部長　島田 由香氏をお招きし、オンラインセミナー「企業版ふるさと納税を活用したワーケーションの取り組み方」を開催。ワーケーションを推進する企業のニーズと自治体側が整備すべき環境を踏まえ、「企業版ふるさと納税」を活用した財源確保の方法を紹介しました。 ワーケーションに取り組もうとしている自治体・地域の皆さまはもちろん、すでに取り組みを始めている皆さまもぜひ本セミナーレポートをご一読ください。

観光スポットや宿泊施設だけでなく、交通、農林水産、小売などの地域内消費も喚起しうる観光産業。「観光による地域活性化」に注力する地域では、地域ならではの魅力（自然、伝統文化、食材など）を磨き上げ、観光資源としてアピールする動きが活性化しています。
コロナ禍によって観光産業が大打撃を受けたのは、「地域の魅力を観光客にどう伝えるか」が本格的に議論され始めた矢先のことでした。移動制限で途切れた客足を、混雑などの制御をしながら取り戻し、地域経済を活性化するには、観光施策の根拠となるマーケティング基盤が必要です。ここでは、観光による地域活性化にテクノロジーを活用する「地域DX（デジタルトランスフォーメーション）」の具体例を見ていきます。
今、「地域DX」が加速する理由 ---------------
デジタル・トランスフォーメーション（以下DX）とは、データとデジタル技術を活用し、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革することを指します。ここ数年、民間企業も公共事業も少しずつDXに力を入れ始めていましたが、コロナ禍での各種申請や給付金の手続きを素早く行わなければならないという差し迫った状況も、行政手続きのDXを加速させるきっかけとなりました。
2020年7月には内閣に設置された「まち・ひと・しごと創生本部」が、地方創生の政策の方向として「地方における、医療、福祉、教育など社会全体の未来技術の実装を推進することを通じて、デジタル・トランスフォーメーション（DX）を強力に支援」することを明確に発信しました。さらに、総務省は2021年度予算の概算要求で、地方自治体のDXに向けて38億8千万円を計上。これは20年度当初の予算と比べて約5倍の額で、大幅な拡充となります。
政府のバックアップによって行政手続きのオンライン化や情報システムの仕様統一が進められる今後は、地域経済活性化においてもICTの活用が不可欠となるでしょう。詳細をご覧いただきたい方は題名をクリック願います。

SICSは旅のテーマに合ったチャーター船の提案から現地のコーディネートまで瀬戸内におけるワンストップ・ソリューション・サービスを提供 致します。チャーター船を利用して瀬戸内海の島々の魅力的な観光コースをオーダーメイドで楽しみたい方は是非JTB高松支店へお問い合わせください。

企業に絆を。
JTBだからこそ提供できるサービスについてご紹介します。

学びを、社会に開く。
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地域のタカラを、日本のチカラに。
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