JTB 大分支店

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、修学旅行を中止する学校や自治体が全国で増加しています。
修学旅行を楽しみにしていた子どもたちにとってはかけがえのない思い出づくりや学びの機会が失われるだけでなく、修学旅行の予約が取り消された宿泊施設、交通機関、見学・体験施設など受入地域の観光事業者の皆さまにも大きな影響を及ぼしています。
JTBでは、そんな子どもたちと観光事業者の皆さまとの交流をデジタル技術を駆使して創造することによって、ニューノーマル時代における子どもたちの思い出づくりや学びの機会保障、および観光事業者の皆さまのサービス提供機会創出を実現するためのプログラムを開発しました。

それが、リアル×VR 新感覚体験型旅行「バーチャル修学旅行３６０」です。

新型コロナウイルス感染拡大を機に「ニューノーマル下の多様な勤務形態」の一つとして注目が高まったワーケーション。令和2年7月に観光戦略実行推進会議でも取り上げられたことで、受け入れに向けた環境整備を始めた自治体・地域は多いことでしょう。
しかし、環境を整備するにも「企業のニーズがわからない」「財源に不安がある」などの声があるのも実態です。
そこで、JTBは2020年10月、オンラインセミナー「企業版ふるさと納税を活用したワーケーションの取り組み方」を開催。ワーケーションを推進する企業のニーズと自治体側が整備すべき環境を踏まえ、「企業版ふるさと納税」を活用した財源確保の方法を紹介しました。
ワーケーションに取り組もうとしている自治体・地域の皆さまはもちろん、すでに取り組みを始めている皆さまもぜひ本セミナーレポートをご一読ください。

コロナ禍の影響を受け、生徒1人1台のICT端末と高速大容量通信ネットワークの実現を目指す文部科学省のGIGAスクール構想が加速しています。教育のデジタル化が急速に進むなか、生徒用タブレット端末を前に、その活用方法にお悩みの先生も多いのではないでしょうか？今回の記事では、総合的な探究（学習）の時間に生徒がタブレットやパソコンを使って、観光予報DS（Data Science）からビッグデータにアクセスし、協働学習を通じて地域の課題発見・解決学習に取り組んだ学校の事例をご紹介します。

2020年、コロナの影響で営業の形態も大きく変わりました。
対面からオンラインにシフトする中、営業担当者は新規顧客の獲得と既存顧客のフォローに努めてきました。
しかし、営業機会が減少する中、営業メンバーのモチベーションをどう維持したらよいかという新たな課題も生まれています。
今後も続くと見られるビジネス形態の変化を受けて、評価制度の見直し、インセンティブの価値の変化、また新たな制度設計をする際のポイントについてお伝えします。

「企業が従業員を選ぶ」関係性から、「従業員が企業を選ぶ」関係性へとパラダイムシフトが起きている中、企業の持続的成長の鍵は、社員のエンゲージメントレベルをいかに上げられるかにかかっており、「従業員にとっての価値提供＝EVP（Employee Value Proposition）」が多くの企業にとって重要な経営課題となっています。

JTB EVPは、課題を可視化する「サーベイ分析機能」、課題抽出・施策提案・効果検証を行う「コンサルティング機能」、課題解決策としてJTBが培ってきた法人顧客とその従業員の関係性強化に資するサービス群を提供する「施策提供機能」、これらの機能を一連のループとして提供する事で、企業の経営課題を解決するソリューションモデルです。

今、あなたの行きたい場所になる―伝えていくべきこと、残していくべきものがある　四季の移ろいを感じたい　その瞬間に出会いたい　旬の逸品を味わいたい　そんな『時間』がここにある　ほっと出来る、どこか懐かしい東北　未来にむけて変わりゆく東北　様々な時間、人と自然の営みがつないだ　きらめく東北　へようこそ
開催期間／２０２１年３月１１日（木）～２０２１年９月３０日（木）
開催地区／東北６県（青森県・秋田県・岩手県・宮城県・山形県・福島県）

企業に絆を。
JTBだからこそ提供できるサービスについてご紹介します。

学びを、社会に開く。
JTBだからこそ提供できるサービスについてご紹介します。

地域のタカラを、日本のチカラに。
JTBだからこそ提供できるサービスについてご紹介します。